長時間労働と健康管理の重要性
日本の労働生産性は先進国の中で最低などというニュースは以前から言われており、その原因は長時間労働であることもよく指摘されています。 個人的には日本人の性格や文化から、もともと長時間労働になりやすいのではないか、という思いもありますが、ブラック企業やホワイト企業という言葉が取り沙汰される現在では、そうも言っていられない時代になってきています。 今回は、法的側面からみた長時間労働についてお話ししてみようと思います。
苦手な部下を育てる3つのポイント
昔から部下の指導や育成に悩む上司は多いと思いますが、とりわけ今はコンプライアンスやハラスメントなど以前より気を付けねばならないことが多く、一層難しい時代と感じます。 最近では指導される部下ではなく、その上司がストレスでうつ病になってしまったという話も聞きます。 いくら肩書きが上司であったり部下であったりしても、人間ですから相性はあると思いますし、好き嫌いがあっても仕事である以上逃げて通るわけにはいきません。 今回は、苦手な部下を育成するところに絞ってお話をしようと思います。
法的観点から見た従業員の健康
近年、従業員が心身ともに健康に働くことは非常に重要視されています。 それは世間的な流れや求職者が感情的に求めているだけではなく、安定した企業の運営のために法的観点からも必要なことです。 しかしながら、そもそも労働基準法は、ブルーカラーを念頭に置いて設立された工場法が元となっており、ホワイトカラーが多い企業にそのまま当てはめることは難しいものです。 その上で多くの企業は賃金システムなど総額人件費でバランスをとってきましたが、ここ数年では若年労働者の過労自殺が問題となり、それを受けて労働者の健康問題として労働基準法を守るような指導が行政より強くなってきています。 企業側も過敏になっている中、よくある疑問をQ&A形式でまとめてみました。
健康と運動に関する調査研究
会社で運動をやっている方はどのぐらいいらっしゃるでしょうか? スポーツジムの会員数は、日本の全人口3%ほどと言われておりますが、社内で定期的に運動をしている方を把握していらっしゃいますか?
会社を元気にする『ウエルネス・ロジック』その1
モチベーションの低下だけでなく、病気の原因にもなるダブルバインド(二重拘束)。もともとは精神医学の研究者、グレゴリー・ベイトソンによる造語です。 本来使われている意味としては、「異次元の相矛盾する二つのメッセージを受け取った者が、行動不能に追い込まれた状態」のことを指し、主に家族関係という抜き差しならぬ関係の中で成立するものとされています。 具体例で説明しますと、例えば「母親が子供に(実際は偽装の)愛を示し子供が近寄って行く」と「母親が身をかわす」というような場面で、「母親の愛」と「母親の身のかわし」の相矛盾する二つのメッセージを受け取った子供は混乱し、どちらのメッセージに反応したら良いのか分からなくなってしまう状況がダブルバインドです。 抜き差しならぬ関係、という点では、仕事における上司や顧客という関係に非常に似ていると感じます。
上司・部下におけるコミュニケーションの重要なポイント
組織の運営にはコミュニケーションが大事と言われて久しいと思いますが、様々な支援ツールが存在し、導入している企業も多くなってきている中、今でも解決したとは言い難い問題なのではないでしょうか。 今回のコラムが、永遠とも思えるこの課題の解決のヒントになればうれしく思います。
健康経営スタート前の実態調査とその重要性
組織の現状、正しく把握されていらっしゃいますか? 企業が健康経営をスタートし、「より高い生産性、より高い価値創造性」を持った組織に生まれ変わる為に、当社では最初に「社内アンケート調査」を活用することをおススメしています。 社内アンケート調査は、客観的に組織の状態を認識できる有効な方法です。様々な書籍が、組織課題に対して指摘や提言などを出していますが、実態が明確に分かることにより組織内で「何か行動を起こしたほうが良い」と自らが自覚することが変革への第一歩となります。 経営層にとっても、通常なかなか見えにくい社内の実態を把握する絶好の機会となりますので、このコラムをお読みいただき、是非とも実態調査を実施していただきたいと思います。
クリティカルシンキング – その1 「思い込み」
クリティカルシンキングを日本語に直訳すれば、批判的思考法ということになるでしょう。批判というと否定的なイメージがありますが、正しい意味としては、ある事象について前提や思い込みを排除して判断することを言います。 以前のコラムでも簡単にクリティカルシンキングに触れましたが、心理的な側面から見てもやはりなかなか実践は難しいものですので、しばらく重要なポイントごとにクリティカルシンキングについて書いていこうと思います。
20-30代の転職すべきタイミングとは?
ほぼ1年掛けて取り組んできた人生の選択「就活」。学生が期待を胸に入社した会社は、当の本人も迎え入れる企業側も、その初日から終身雇用で生涯に渡って、この会社で頑張ろう、頑張ってくれ、という気持ちをお互いに持ち合わせないままにスタートします。その結果が、新卒入社の1/3は3年以内に離職するという事実として表れています。これは20年に渡って続いていることであり、世間一般にも常識として定着してしまっています。ではその若手はどのタイミングで転職するのが適切なのでしょうか。経験年数や年齢で見たときに転職に相応しいタイミングとはいつなのか。転職の目的や転職者の経験・キャリアによってベストなタイミングは異なりますが、おおよそ3つのケースに分かれると思っています。 <未経験分野に挑戦する場合> 未経験の業種や職種に挑戦するなら、3年ほどの社会人経験を積んでからが望ましいとされています。3年未満ですと社会人経験が短かすぎて、そもそもの新卒就活における自分自身の選択の否定となり、また忍耐力も適応力も乏しい人財と判断されかねません。社会人経験の3年(ストレートに大学を卒業した人なら25・26歳になる頃)は、若手としてのポテンシャルがありながらも、基礎的なビジネスマナーとスキルを身に付けていると受け止められ、採用に積極的な企業も多いです。 社会人生活がスタートして1-2年のうちは、「Will、Can、Must」の中で言うと、「Must」に追われることが多く、そのため職場の不都合や不条理に直面することも少なくありません。本当に仕事が面白くなってくるのは、「Can」が増えて「Will」な仕事に取り組めるようになる3年目くらいからだと思います。しっかりと周りが見えるようになってから判断しても遅くないという意味で、3年を目安にする意見が多いのです。 しかし精神的・肉体的に追い詰められ、就労環境や人間関係に重大な課題がある場合など、我慢せずに辞める決断もする勇気も持って下さい。そして信頼できる誰かに相談できる環境に居ることが望ましいです。悩み考え、相談した結果、退職する決断をするなら社会人3年目のタイミングを待つ必要はありません。 今は、学生にとって売り手市場で複数の会社から内定を取る景況感です。内定辞退された企業は第二新卒の採用に向かいます。本来であれば、第二新卒でも2~3年の経験者が望ましいものの、新卒の採用難が進む現在では経験半年や1年といった早期第二新卒も十分転職できる環境です。 <20代後半から30代前半の転職の場合> 3年目という第一関門を通過し、職場環境に特に不満もなく「Will」の仕事が増えてくると楽しく仕方がないという感覚になってきます。すると、決して良いことではありませんが深夜残業が続いても全く苦にならなかったり、休日出勤になっても気にならなかったりします。一般的には「ブラック企業」のレッテルの対象となりますが、働いている当の本人は、それをブラックと感じないかもしれません。やはりその時の仕事との向き合い方だったり感情が大きく影響してしまいます。本人の苦痛が無くても、企業側から労務管理について厳しく指導が入るくらいの企業なら安心かもしれません。 でもそんな時に限って、同業他社からお誘いの声が掛かったり、自らの意志で転職を考えることもあります。自分の実力は他社でも通用するのか、もっと高待遇の条件を探してみようかという気持ちは誰にでも湧いてくるものです。ゆえに、この年齢での転職はキャリアアップが前提になってきます。3年かけて仕事の基礎を築いた後、入社5-6年目に芽生えてくる感情ですね。 <30代の転職タイミング> 30代以上の転職も、もはや当たり前のように活況です。各企業も積極的にミドル層の採用に動いています。「これまでのやり方に固執するから」という理由で30代以上の採用に慎重な企業もかつては多かったですが、今では「優秀であれば年齢は関係ない」という考え方が浸透しています。 30代前半では即戦力として主力級の活躍が期待され、30代後半以降は専門性とマネジメント力が求められます。そして、そのタイミングでの転職回数を問われたりすることもありますが、それぞれの会社で残してきた実績や財産があれば決してマイナスになったりしないものです。 それよりも、どのように自分のキャリパスを描くか、そのストーリと未来志向が大切です。終身雇用という言葉さえも聞かれなくなった時代、AIとロボットの普及で「今後10年や20年で無くなる職業」というものが公表されたりしています。憶することなく果敢に挑戦を続けることが重要だと思います。
ブラック企業って何だろう
最近よく話題になる「ブラック企業」という言葉。いま現在働いている人だけでなく、これから就職していく学生も気になっていることでしょう。 企業としても、巷では”ブラック企業の見分け方”や”ブラック企業と思った時の対処法”、”ブラック企業の特徴”などという情報がかなり多く出ており、以前と比べかなり意識してきているのではないかと感じています。